遡ること3ヶ月近くblogを更新していませんでした。新年のご挨拶はもう季節はずれ。寒中お見舞い申し上げます。
2008年も2月に突入し、気づけば豆まきも終わっていた。。。毎年節分の時期には炒った大豆が店頭に出て、さらに安売りしてるからほくほく気分で大豆入りご飯を作っていたのに、今年は気づきもしなかった。。。無念
さて、図書館に関係する調査研究は、研究者も図書館本体も実施していますが、住民基本台帳法の改正に伴い、ここ数年でめきめき公共図書館のコミュニティ全体を対象にした質問紙調査が難しくなってきたと耳にします。質問紙を使った調査では、図書館の職員が対象ならば、図書館宛に送付すればいいし、来館者が対象ならば、入り口で陣取って5人ごととかに配れば、ひとまず質問紙は回答者の手に渡るわけ。回収できるかどうかは別として。公共図書館のサービス対象は、来館者（だけ）ではなく、コミュニティなわけで、来館者っていうことは、その時点ですでに図書館に足を運んでくれているわけ。
ん？？？「北の国から」の純くんみたいな口調だ。
ま、いっか。
サービス対象の意識を知りたいのに来館者（だけ）を対象にしてたら、もうすでにサンプルは偏ってる。だから、これまでは、「研究利用」ってことで住民基本台帳を利用してランダムにコミュニティから送付対象をサンプリングしてた（んだよね？）。図書館の利用者情報を利用したら、今現在アクティブな利用者だけじゃなくて、過去の利用者もわかるから、来館者を対象にした場合よりもより大きな母集団になるから、少しは良いかもだけどね。で、住民基本台帳法が改正して、今までよりもコミュニティの個人情報へのアクセスが難し（いだとか、できな）くなったらしいんです。私は自分で公共図書館のコミュニティへ質問紙を送付したことはないので実際のところは知らないんですが。
で、アメリカではどうしているのかっていうと、プライバシーの意識も日本よりも高いですから、以前の日本のように台帳を利用することはできないだろうって予想するのは容易いんですけどね。そしたら、電話帳をもってきて、5人ごととかに「電話をかけて、調査への協力を直接依頼する」んだそうですよ。かなりアナログ。調査研究を行う州立などの公的な機関が保持している個人情報を利用させてもらうという手もあるっちゃーあるらしいんですが、機関ごとに対象が微妙に異なるから、網羅的に対象をサンプリングできる割合は低い。さらに、その機関に調査の目的や内容をデモンストレーションした上で、情報使用の申請を受け入れてもらえるかreviewされるっていうんです。たしかに、受け入れ側の機関としては、持っている個人情報に責任があるし、その個人情報を提供してくれた人々の信頼を失うわけにはいかないから、そういった過程が必要なのはよく理解できるわけだけどね。それだけ苦労して、個人情報使用の許可が下りたとしても、送付した質問紙の回収率は別の話だしねぇ。回収したものの、使える回答かどうかもまた次の問題だし。いやいや、ほんと公共図書館って大変ですよ。文部科学省が毎年実施する「大学図書館実態調査」なんて回答率100％が当たり前だからね。
